図書館で借りた本雑まとめ2
ごみ
てるみクラブとか懐かしい話題が多い。そのうち手元に置いておきたいが･･･
読まなくても良い
コードを学ぶときの１２のルール
UdemyのDr. Angela Yuの講座で配布されていたもの 抜粋&適当訳
- 20分ルールであなたの脳を騙しなさい 怠惰さのマネジメントのため。
- 目的をもってコードする
- 学ぶのに「完璧な」言語なんてない
- 書いていることを理解する
- 知らないことは良いことだ プログラマーは自己肯定感が低い職業だと言われている。全てを知っておくのは難しい話。
- コピーキャットであれ
- 責任がある状態であれ
次にお話しすることは、賛否両論あるかと思います。私たちは、人は価値のないものには価値を見出さないと考えています。これが、Courseraが大量の無料講座を取りやめた理由です。何百万人もの人が登録しているのに、誰も授業を受けず、ましてやプロジェクトを完成させることもできないことを目の当たりにしたからです。無料コースを提供することは、実は学生の学習にとって有害だったのです。私たちは皆、ある程度ため込む傾向があり、たくさんのものにサインアップするのはとても簡単です。将来、あなたが苦しむことができる。必ず明日がある、と。（DeepL）
- 学び続けること
- フッスボール（アメリカ映画でよく出てくるサッカーゲーム、バーとかに置いてて、人形とボールをがちゃがちゃ動かすやつ） 対処できないバグが生じた時は、休憩を取って頭を冷やすこと
- メンターを得ること Meetup - We are what we doみたいな所で相手を探すのも手。等価交換になるように。
- 課題をブレイクダウンする癖をつけなさい
- 誰かのコードを壊せ 単なるコピペではなく、一行一行消して動作を確認すること
佐々木紀彦(2013)『5年後、メディアは稼げるか』
5年後、メディアは稼げるか
東洋経済オンライン 佐々木紀彦氏
序章 メディア新世界で起きる7つの大変化
- 紙が主役→デジタルが主役
- 文系人材の独壇場→理系人材も参入
- コンテンツが王様→コンテンツとデータが王様
- どの記事がどんな属性の人に読まれたか？が重要
- 個人より会社→会社より個人
- 媒体をまるごと読むという習慣が薄れ、読者は各媒体をつまみぐいしながらニュースを消化する
- 「A貴社の記事を読む」という志向に変化
- これは正直言いすぎだと思うが、まあ個のちからの重要性はあがるんだろう。
- 記者・編集者は本業の実力を前提にしつつ、ブランド戦略が不可欠になる
- 平等主義＋年功序列→競争主義＋待遇はバラバラ
- 「ページビュー至上主義に陥れば、軟派な記事ばかりがあふれ、ジャーナリズムが衰退しかねません」
- 書き手はジャーナリストのみ→読者も企業もみなが筆者
- 編集とビジネスの分離→編集とビジネスの融合
1. ウェブメディアをやってみて痛感したこと
東洋経済オンラインは、PV10倍をなぜ達成できたか
- 紙の編集部と組織、コンテンツ、ブランドを切り離した
- デジタルは紙の従属物という意識から離れる必要
- ウェブ独自の記事を充実させるため、新連載を５０個スタートした。外部著者も。
- 30代をターゲットにした
- 「新世代リーダーのためのビジネスサイト」
- ユーザー第一主義を徹底した
- 短期的な利益よりもユーザー数やPVの増加を重視する
- ユーザー層拡大のために徹底的にオープンに。すべての記事をタダで読める。ヤフーサイトへの配信を劇的に増やした。
- 紙の編集部と組織、コンテンツ、ブランドを切り離した
速報よりもクオリティの高い第２報を目指す
タイトルが１０倍重要
- その後も、うつろいやすい読者の気をひくために「ウェブは感情、紙は理性」「余韻より断言」などの提言がされる
本は残る
2. 米国製メディアは稼げているのか
この章は事例列挙
NYT新会長の成長戦略
- デジタル、グローバル展開、動画コンテンツ、ブランドエクステンション、イベント
3. ウェブメディアでどう稼ぐか？
- メディア機能の３つの機能
- コンテンツを集める、創る機能（調達・生産）
- コンテンツをパッケージ化する機能（編集・統合）
- コンテンツを読者に届ける機能（流通・販売）
- ４象限 PV大小APRU大小
- APRUは（１人あたりの収益）。
- PV かつ APRUをめざすのが理想だが至難の技
- 収益力重視なら、ニッチ領域の読者を満足させて高収益を保つ戦略に出るのがよいだろう
- 8つの稼ぎ方（以下すべて引用書き出しpp.121-122）
- 広告:ウェブサイトの主軸となる収益モデル。バナー、テキスト、メルマガ、タイアップ広告に加え、最近はブランドコンテンツと呼ばれる新商品が米国で大ブーム。
- 有料課金：コンテンツ閲覧に対する課金が中心。一定数のコンテンツは無料で見せ、上限に達したら課金する「メーター制」が世界中で主流になりつつある。
- イベント；セミナー（リアルとオンライン）を開催し、参加料、スポンサー収入を得る。FTは年間２００のイベントを開催し、合計１・７万人を動員している。
- ゲーム：英国のタブロイド紙ザ・サンが運営するオンラインビンゴゲームや、ニューヨーク・タイムズのクロスワードパズルなどがある。会員収入で稼ぐモデル。
- 物販：「ほぼ日刊イトイ新聞」が代表例。『ほぼ日手帳』の２０１２年版は４６万冊の販売を記録。「ほぼ日」を運営する糸井重里事務所の売上高は２８億円、純益は３億円に登る。
- データ販売：大学ランキングで知られる『USニュース＆ワールド・レポート』誌（２０１０年に紙から撤退）はデータをパッケージ化し、各機関に販売している。
- 教育：ワシントン・ポストは傘下の大学・大学院予備校カプランで教育事業を展開。ノルウェーの新聞社シプステッドはダイエットをネットで指導する「ウェイトクラブ」を運営。
- マーケティング支援：デジタル分野のマーケティングについて企業にコンサルティングするサービス。主な対象は、地域の中小企業。月額定額が主流。
- なぜネット広告は盛り上がらないか
- 紙に比べて広告単価が低く、成長力にもがけりが見えてきている。
- メディアが販売する広告には、バナー広告、テキスト広告、メルマガ広告、記事広告がある。
- 最大シェアはバナー広告。クリック率は減少傾向。
- 売りけれなかったバナー広告はアドネットワークで売買。
- 正規に販売する場合と比べ、単価は１０分の１以下になることもある。PVあたりの広告収入はせいぜい０．１～０．３円というところ。
- Googleアドセンスのようなアドネットワークに依存すると泥沼の値引き地獄に引きずり込まれてしまう。
- どうすればネット広告は儲かるのか
- 有料化の３つの条件
- 『イノベーションのジレンマ』著者が提言する３つの策：
- 社内にデジタル時代に適合した新組織を立ち上げる
- 既存の組織からスピンアウト（分離独立）した新しい組織を立ち上げる
- デジタル時代に適合した組織を買収する
4. 5年後に食えるメディア人、食えないメディア人
これから求められる競争とは、読者を向いた競争です。...。「この大事なテーマを、どう料理すれば読者にうまく届くだろうか」を考え抜いた上で、どう面白く打ち出せるかの競争です。
記者の価値が下がり、編集者の価値が上がる
ウェブ化により情報量は爆発し、これまで記者が独占していた記事作成の領域にブロガーなどがなだれ込んでくる。特に事実関係だけを記した速報記事の価値は落ちる。
広告主がビジネス、コンテンツの両面で力を増す以上、媒体側の広告担当には、紙の時代とは比較にならないほどの能力とセンスが求められます。単なる営業力だけでなく、コンテンツの企画力、アドテクノロジーへの造詣、紙やイベントとパッケージ化した販売戦略など、あらゆることに精通しなければなりません。複数の領域をまたぎ、つなげるという点では、編集者の素養とも重なります。つまり今後は、広告担当者の"編集者化"が進むのです。実際、編集と広告の担当を行き来するようなケースも増えてくるでしょう。
次世代ジャーナリストの条件
世代交代について
...しかし、組織の内外において、30代以下の世代が衝突覚悟で「創造的破壊」を仕掛ければ、５年後には、今とはまったく異なったメディア新世界が広がっているはずです。そこで大事になるのは、攻守の使い分けです。すべてを「対立構造」で語り、破壊に躍起になるだけでは、いらぬ反発を受け変化のスピードが遅くなります（私も注意します……）。しかも、「創造」なき「破壊」は単なるカオスを生むだけです。いらぬ血を流さないためには、ワクワクするような将来へ向けたビジョンを語らなければなりません。楽しいストーリーは、世代を越えたサポーターを生み出します。まずは、前向きになれるような明るいストーリーを創り、語り、味方を増やす努力を最大限行う。ただ、それでも抵抗する人はやむなく撃破する。そうした攻守の使い分けとバランスが、勝負の帰趨を決することになるでしょう。
デジタルジャーナリズムは稼げるか（2014）
- ジャーナリズム：広義ではコミュニティが知識を広げ、整理するのを手助けする仕事とし、狭義では市民の生活に良い影響を与えるために努力することと考えている。そして、デジタルの時代には記事を送り出すだけではジャーナリズムは不十分で、コミュニティの生活に資するサービスを提供する必要があるとする。
課金モデルには悲観的
デジタルジャーナリズム時代の、5つの教訓 今、アメリカのメディアで何が起きているのか
- 何よりもデザインを優先する
- とにかく実験する
- ネット広告を再定義する
- キュレーションとアグリゲーションの価値が高まる
- ジャーナリストは起業家たれ
2020年、ジャーナリストに必要なスキルは、取材をし、原稿を書き、編集するだけでは不十分だ。新しいスキルが求められている。従来以上に、写真・ビデオ・音といったマルチメディアに精通していなければならない。ソーシャルメディア上でコミュニティを作り、時には自分でデータをデザインし、時には自分でプログラムを作ることも必要だろう。しかし何よりも重要なことは、ビジネスのことを理解し、起業家マインドを持ったジャーナリストとなることだ。
p.205のここまでのまとめ（これがあるから前半部は読み飛ばした。以下引用）
- 人々を大勢まとめて「マス」ととらえることをやめる。一人ひとりについて理解し、一人ひとりと関わり、一人ひとりにあったサービスを提供していく。
- ジャーナリズムの目標を変える。それに合わせ、メディア企業のあり方、文化も変える。コンテンツを作って売る。というのではなく、サービスを提供する、という発想をする。顧客のニーズを満たし、顧客の目的達成の手助けをする。
- ジャーナリズムをより有用で大規模な「プラットフォーム」に変える。また、そのために必要なツールを使う。あるいは、ツールを顧客に提供する。適切なツールが存在しなければ自ら作る。
- 一般の人たちや成長するニュース・エコシステム、新たなニュース・ネットワークとも協調する。
- 従来は世界で起きていることを物語にする人だったジャーナリストの役割を捉え直す。イベントの主催者、グループのまとめ役、なにかの主唱者、パートナー、協力者、教育者などの役割が考えられる。
従来メディアの希少性はそのうちゼロになる。
- ネット時代はどうしても売上が減る。だから第一にコスト削減を進めないと。
新聞社や雑誌社はできるだけはやく、印刷媒体の維持が不可能になるのは、いつかを予測スべきだ。「何年何月何日」とはっきり日付まで決めるべきだろう。
正直に言えば、大部分の新聞んいは、オンラインで有料にできるほどの価値がない。そんなことを言えば非難を浴びるだろうが、それを覚悟で私は言わなくてはならない。これからも有料化しても成功しない、購読者は増えないと警告を発し続けるつもりである。
ブルームバーグやロイターは情報に金を払うというよりもそのスピードに金を払うサービス。
図書館で借りた本雑まとめ
サピエンス全史
第2章 虚構が協力を可能にした
- 伝説や神話、神々、宗教は、認知革命に伴って初めて現れた。それまでも、「気をつけろ！」ライオンだ！」と言える動物や人類種は多くいた。だがホモ・サピエンスは認知革命のおかげで、「ライオンは我が部族の守護霊だ」と言う能力を獲得した。虚構、すなわち架空の事物について語るこの能力こそが、サピエンスの言語の特徴として異彩を放っている。(39頁）
- 現代のビジネスマンや法律家は、じつは強力な魔術師なのだ。彼らと部族社会の呪術師（シャーマン）との最大の違いは、現代の法律家のほうが、はるかに奇妙奇天烈な物語を語る点にある（44頁）。
- 虚構によって人々が協力できる単位が１５０人程度から何億人にも飛躍的に拡大した。
料理本
全然読んでない。
良さそう。全然作っていない。本買ってもいいかも。
これも購入してもよいか。豚肉の生姜焼きはやった。 基本の料理をまずは繰り返して基本を身に付けましょうというコンセプトがよい。
情報術系
目次読んだがパスでいい。 これは面白いが時間あるときでいい。
ジャーナリズム
よくまとまっているようだが、ぱらぱらとめくる限りそれほど面白み（新規性）はないのかも。 教科書的。そのうち科学技術ジャーナリズムにもう少し興味が湧けばよみたい。 今の所私として興味はこのあたりにないかな。どちらかというともう少し経済寄りにある。 別の書籍で推奨されているのをみたが、これはひとまずパスでいいんじゃないかな。雑記的。 これも一旦パス。また帰ってきたい。 時間がない。
父親の科学
- 全体的に、米国の父親研究の少なさを嘆く記述が多すぎる印象。代わり映えしない、やや政治的なアピールにうんざりしつつ、その部分を飛ばして面白い記述を探していった。
はじめに
- 子どもの年齢がいくつであっても、遊んだり、じゃれあったり、ともかく身体を動かすことは父親が寄与できる代表的な子育てなのである。
1. 父親のルーツ
- マウスの実験。隔絶された環境で飼育したオスとより豊かな環境で育てた「強化オス」をそれぞれメスと交配。すると、強化オスと交配したメスの方が、より多くの資源を自分の子に与え、より母親らしい行動を示すことがわかった。より好ましい相手を得たメスが、子に対してより多くの投資をしたのである。（p.48）。「オスに魅力をもたせることで、メスを子煩悩な母親に変貌させ、、ひいては子にも悪影響を与えるのである」（p.49）。
- 父性発言遺伝子の話。よく分からないから読み飛ばした。
2. 受精
3. 妊娠
- 父のホルモンが妊娠中に変わる話は読み飛ばし。
出産を機に生じる不和
- 赤ちゃんの誕生後、引越しをした研究者夫婦が経験したトラブル。夫婦げんか。トラブルを解決するすべのなさに途方に暮れる。
- 彼らはフィリップ・コーワンとキャロリン・コーワン夫妻。後にフィリップはカリフォルニア大学バークレー校の心理学教授となる。彼らは「家庭生活スタート・プロジェクト」なるものに着手した。１５年をかけて９６組のカップルを調査。1979-1990年にかけて。
- 「妊娠中のパートナーを手伝って日用品の買い物をしたり、病院に連れていったり、超音波で胎児の様子を確認したり、心音を聞いたりする父親は、しなかった父親に比べて、出産後もパートナーや子供と深く関わる傾向が強い。これはパートナーと同居していない父親であっても同じである。パートナーの妊娠期間中にいろいろと世話を焼く父親は、赤ん坊といっしょに遊び、本の読み聞かせをし、子育てに州寸で参加する場合が多い。また、そういうタイプの方が、失業をしていても仕事を見つけやすいし、どこか別な場所に住んでいたとしても、パートナーと同居するようになる傾向がある。こうした波及効果は夫婦にとっても子供にとっても好ましいものだ。」（p.104）
4. 実験室からみる父親
- 鳥類の場合、10～40%の子が不義密通の結果、つまり、つがいの相手以外の子であるという。
- 男性の産後うつ。パートナーの出産後に中度から重度のうつを患う新米パパは１０人に１人の割合でおり、男性全体のうつ秒間じゃが３～５％であることを考えると、これは驚くほど高い。
5. 乳児期
- ハーバード大学の心理学者ミルトン・コテルチャック。ストレンジ・シチュエーション法と呼ばれる心理学の実験法を利用。大人が部屋を出たり入ったりする際の子供とその母親、見知らぬ大人の影響をみるもの。
- 反応の差。およそ半数の乳児が父親よりも母親を好み、４分の１は反対に父親を好み、残りの大多数は両親のどちらも同じくらい好きだというそぶりを見せた。女児男児でも違いなく。だが、父親になついていないように見えた乳児は、父親の育児への関わりが最も少ない家庭のの子供たちだったのだ。
- マイケルラムの研究。子供の反応は父親に対するほうが積極的。父親は身体を使った独自の遊びをする傾向。
- 父親よりも母親の方が昼夜ともに子供の世話をするが、父親が子育て全般により多く関わるほど、乳児の夜間覚醒が少なくなる。
- 仮説：子供に対して父親がより関わり気配りをし、反応も素早いと、子供は外在化問題行動と呼ばれる、かんしゃくもちやかみつき、蹴飛ばすなどの問題行動をとることがすくなくなるというもの。
幼児期および学童期
- 父親と息子の関係は重要。関係が良好であれば父親に似る。
- ヴァーノン・フィーガンズ。子供の言語発達に関して父親は母親よりも重要。「６カ月の子供に絵本の読み聞かせをする際の父親の語彙と教育水準が、１５カ月になったときの子供の表現力と、３際になったときの子供の語彙の豊かさに大いに関係していることがわかった。母親の教育水準や子供への語り愚痴はこの結果に影響を及ぼさなかった。」（p.169）。
- 父親による指示的な子育ては子供の知的張ったｔうも押し上げる。また母親のふるまいも改善する。
- 父親の関係は遊びが重要。
研究で、父親が子供達と直接関わることで広範にわたる社会的心理的有益な影響。父親が一緒に遊び、本を読み聞かせ、外に連れ出し、世話を焼いた子度持ったちは、学校生活の初期段階で問題行動を起こすことは少なく、思春期に入っても非行や犯罪に走ることは少ないのだ。
未熟児でも父親がしっかりかかわれば3際時点で父が関与しなかったこどもよりもＩＱが高い。父が関わったこどもはティーンエイジでもたばこをあまり吸わない。７際の時に父から読み聞かせをしてもらい、１６際の時に日々の学校での様子を父親から尋ねられていた女子は、後年、うつや精神的な病を発症することが少なくなるのだ。
- 遊びが子供時代を通じて、父と子の交流の核となっているのだ。
ティーンエイジャー
オキシトシンの可能性(p.198）
- オキシトシンを嗅いだ父親。子供の探究心と自主性を最適な形で鼓舞した。
- 子供と遊んだ後の唾液を調査。母と父で異なる反応。母は愛情たっぷりのふれあいでオキシトシンが増大。父は愛情に満ちたふれあいではなく幼児が興奮したり、探検ごっこのような、父と子の典型的なじゃれ合いの遊びに反応した。
- 父にオキシトシンを投与して子供と遊んだ場合、子供（生後5カ月）のオキシトシン値も上昇。
高齢の父親
- 興味の範囲外だから飛ばすが、さまざまなリスクを細かくみている。
9 父親のやっくわり
- 家事育児の役割分担。女性が食事の支度をするというのは結構ながく続いている。
ACC(2019)未来への投資について
7 | 未来への投資：化学
化学ビジネスは、一般的に資本集約的な産業である。資本コストの高さには多くの要因があります。 :まず、化学品の生産で規模の経済の効果を得るためには、大規模なプラントが大抵は必要となります。;また、 使用される機器やプロセスの複雑さや、高度なプロセスの自動化。必要とされる大量の機器。必要とされる技術レベル（そして急速な技術の陳腐化）。また、処理プラントの減価償却などのためです。
資本集約度（または労働者一人当たりに割り当てられた金融資源（financial resources））は、資本形成の適切さを示す良い指標です。資本形成と雇用成長の変化は、経済学者が「資本蓄積量」(capital endowment)と呼ぶもの、つまり、各労働者が利用できる資本ストック(capital stock)の平均額に現れます。労働者一人当たりの使用資本の増加（資本深化(capital deepning)とも呼ばれる）は、生産性向上の鍵であると古くから指摘されており、これは労働者が新しい資本（と生産能力）の具体化具体化された最新の技術革新を備えていることを示している。次に生産性の向上は、労働者の実質賃金(real wages)の上昇を伴うのが一般的である。一方、資本蓄積量が減少すると、労働者は競合他社に比べて明らかに不利な立場に置かれ、新たな技術革新を受けることができなくなります。このため、労働者の実質賃金は低下する傾向にあります。 製造業の中で、化学は、労働者一人当たりの使用資本額が石油精製に次いで多い。
設備投資
設備投資は、新しい工場や装置（P&E）への投資であり、資本的支出(capital spending）とも呼ばれるが、建物などの「構造物」(structures)と「装置」(equipments)の2つの基本要素で構成される。装置カテゴリは、金属加工品（圧力容器、貯蔵タンク、熱交換器、パイプなど）、一般産業用機械（ポンプ、コンプレッサーなど）、送配電および出荷用設備、その他の特殊産業用機械など、主に伝統的なプロセス機器で構成されています。化学分野の設備投資のかなりの部分は、計測機器、コンピュータ、および関連する自動化（または情報処理）技術のためのものです。化学分野の構造物は、化学プロセスを風雨から守り、処理装置をサポートする役割を担っています。構造物への投資は、主に工業用建物と関連構造物（搬入口、ターミナルなど）への投資ですが、オフィスビルへの投資も若干含まれています。この2つのうち、製造業と化学ビジネスの長期的な成長の可能性にとって重要なのは、装置です。これは、装置が生産プロセスに直接関与し、最新のプロセス技術を具現化するものだからである。
化学産業は、米国の民間企業の中で、新規プラントや設備への投資額が最も大きい企業の一つである。第二次世界大戦後のほとんどの期間、化学企業による構造物（工場など）や設備への実質的な（つまりインフレの影響を調整した）資本投資は、米国の経済活動全体に比例していました。設備投資は、景気拡大期には増加し、景気後退期には減少します。一般的に、基礎化学企業は売上高のうち最も大きな割合をP&Eへの支出に充てています。次いで特殊化学品が産業用ガスに続いて最も資本集約的なセグメントとなっています。バッチ式のオペレーションが主流となる傾向のある消費財メーカーでは、P&Eへの支出が少なくなっています。
利益と投資の決定要因となるその他のもの
利益率(profit margins)（および営業利益(operating profits)）と稼働率(capacity utilization rates)は、P&E投資の鍵となる要素です。新設の工場や装置への投資規模や内訳には、様々な要因が影響します。設備投資の水準に影響を与える主な決定要因には、税引き後利益(after-tax profits)、景気循環(the business cycle)、事業への長期的な期待、税制、資本コスト、負債の負担、信用供給、義務的支出(mandated expenditures?)などがあります。
設備利用率（または稼働率）は、ある産業（または国家）の資本ストックがどの程度まで 能力利用率（または稼働率）は、産業（または国家）の資本ストックが財の生産にどの程度使用されているかを示すものです。設備利用率は、景気循環に伴って上昇・下降します。歴史的に見ても、稼働率と生産者物価指数(the producer price index)には関係があります。連邦準備制度理事会（FRB）は、化学事業（NAICS 325）の稼働率を公表しています。74%から85%の間で変動するのが一般的である。工業用化学品は稼働率が高い傾向にあり、プラスチック樹脂がその代表例である。
1990年代は、化学ビジネスに従事する企業にとって、ゆっくりとした安定した成長の時期であった。2000年代前半には、稼働率の低下、エネルギーやその他の原材料費の上昇、実質価格の下落、最終製品市場の低迷、供給過剰などにより、化学企業は特に厳しい状況に置かれた。全て縮小するマージンのつながった。2010年までに、米国の化学ビジネスは再び成長の波に乗ってきました。これは、シェールガスの開発などにより、米国が化学製品の製造地としてますます魅力的になってきたことが一因です。このように、化学業界は利益率が変動しやすい業界ですが、全体としては利益を伸ばし続けています。
設備投資の動機
化学ビジネスに携わる企業は、新しい工場や設備に投資する理由がいくつかある。新たな資本の必要性には、新製品や既存製品の生産能力の拡大、老朽化または陳腐化した技術のプラントや装置のリプレース、運転効率の改善などが含まれる。既存のプラントでは、最新のプロセス技術を利用した近代化プログラムを実施することが一般的で、「デボトルネッキング」（既存のプラントのスループットを最大化すること）を目的とすることが多い。また、省エネや環境問題への対応など、競争力を維持するための取り組みも行われています。
化学産業の設備投資プログラムは、資金調達、設計、完成までに長いリードタイムが必要であり、設備投資を簡単にオン・オフできないため、短期的な調整が難しい。しかしながら、資本集約的な性質を考慮すると、化学ビジネスは資本コストとキャッシュフローのレベルに非常に感度が高い（sensitive)だ。
海外直接投資
海外直接投資(Foreign direct investment, FDI)は、輸出が流れる通路である（？）。輸出の増加に伴い、1980年代初頭以降、化学ビジネスはますますグローバル化しており、米国の海外への投資は増加し、海外から米国への投資も増加している。米国企業は長い間、海外市場でのプレゼンスを確立しており、1950年代から1960年代には多くの企業が「グローバル化」していた。このプレゼンスは継続している。アメリカ企業の海外投資の半分以上は西ヨーロッパが占めています。また、カナダ、ブラジル、中国、オーストラリア、シンガポール、タイなども、アメリカ企業の海外投資の大きな目的地となっています。投資ポジションは簿価で測定されるため、外国企業による米国での投資はより新しいものになる傾向があり、その結果、外国企業のポジションは米国の海外投資よりも高くなっています。しかし、交換価値(replacement value)の観点からは、米国の海外投資の方が高い。
保守・修理費用
プラントのオペレーションを効率的かつ安全に保つためには、保守・修理に多額の資金が必要です。これには、定期的なメンテナンス、計画的な改造、その他の修理が含まれます。これらの費用のうち、約半分は人件費で、残りの半分は消耗品やスペアパーツを含む材料費です。出荷額に占める割合は、プラントの稼働条件に相関する傾向があり、稼働条件の負荷が小さい場合は支出が少なく、稼働状況が厳しい場合は支出が多くなります。例えば、腐食性の材料や特殊な装置の使用は、メンテナンスコストが高くなる傾向にあります。予想されるように、基礎化学物質が最も多くの保守・修理費用を生み出します。その他の化学物質でメンテナンスや修理が必要なものとしては、肥料や一部の特殊製品があります。
情報技術
化学ビジネスを展開する企業は、他の多くの経済分野と同様に、情報技術（IT）への依存度を高めています。今日、企業の意思決定プロセスや、情報技術を計画、開発、導入する手段は、ますます複雑になっています。ITへの投資は、企業の業務効率、イノベーション、顧客との関係の改善に役立ちます。インターネットが企業の操業方法を変えました。ビジネスのほぼすべての側面が、何らかの形でITに触れています。今日、電子商取引は一般的に行われており、グローバル市場での競争力に欠かせないものとなっています。また、ファックスに代わってウェブベースのコミュニケーションが行われるようになり、対面式の会議も参加者が同じ部屋にいる必要がなくなりました。また、セキュリティ、給与計算や人事管理、物流などのビジネスプロセスアウトソーシング、ポータル開発、アプリケーション統合、クラウドコンピューティング、データウェアハウスなどもIT投資の主要分野です。
情報技術の進歩は、製品やプロセスの開発を加速させます。企業は、ERP（エンタープライズ・リソース・プランニング）システムに多額の投資を行い、EDI（電子データ交換）システムなどの高度なサプライチェーン・マネジメント・システムを活用しています。サプライチェーンの統合により、顧客の変化するニーズに対応するための組織の柔軟性が高まり、意思決定のスピードも向上しています。企業は、より大きな価値を提供するために、顧客やサプライヤーとの連携を強めています。また、企業は組織内の知的資本を活用しようとしています。これは、組織内のあらゆる場所に存在する専門知識を把握し、その知識を行動に移すための手段であり、ナレッジマネジメント（KM）が重要視されています。KMは、知識の交換を活用するものです。コンテンツマネジメントシステム、ソーシャルネットワーキング、意思決定支援システムなどのテクノロジーは、これらの専門知識を活用するための重要なツールです。
※今回はDeepLを活用して概訳を出力→3割くらいを手入力で修正・追記した。
